
ウィーン金貨はいつ頃誕生したのですか?
ウィーン金貨ハーモニーは、オーストリア造幣局が発行する、ヨーロッパ唯一の純金地金 型金貨で、1989年に発行されました。ウィーン金貨は、世界中の人々に愛される音楽、世界有数のオーケストラであるウィーン・フィルハーモニー管弦楽団をモチーフとしたデザインになっています。
ウィーン金貨の魅力を教えて下さい。
オーケストラの最高峰、ウィーン・フィルハーモニー管弦楽団をテーマに、表裏には楽器の造形が刻み込まれた美しいデザインが特徴です。金貨の表面には、ウィーン・フィルの定期演奏会・会場で世界的に有名な、楽友協会・大ホールのパイプオルガンが刻み込まれています。裏面には「ウィーンホルン」をはじめとしたハーブ、ビオラ、バイオリン、ファゴットなど管弦楽器がブーケ状にレリーフされ、音楽の国ならではの美しさを放ち、芸術性の高さも象徴しています。そして、やはり換金可能であること、資産分散に適していることも魅力です。ウィーン金貨は、1オンス、1/2オンス、1/4オンス、1/10オンスの4種類です。予算に合わせて最適なサイズが選べますし、1度に必要な額だけを換金することが可能です。最近では、この換金性の手軽さと少額からの資産分散に適した地金型金貨を魅力に感じて、ご購入になる方が増えています。
オンスとはどんな単位ですか?1オンスは何グラム?
金などの貴金属に用いられる国際取引単位は「トロイオンス」といいます。1トロイオンスとは31.1035gに相当し、略号はoztr・tozまたは単にozとしています。実際には単にオンスと呼ばれる事が多いので、1オンスといった呼び方のほうが馴染みがあるかもしれませんね。トロイオンス(troy ounce)という呼称の由来は、フランスのトロア(Troyes)という都市の名前から付けられていると言われています。中世にこの都市で盛大な市場が開かれており、そこで利用された秤量単位がトロイオンスといわれ、イギリスでは1584年に法定され、1878年に廃止されるまで利用されていました。その後、貴金属に限って用いられる単位になったそうです。また、香水などに用いられているオンスとは違う単位になります。こちらの1オンスは約28.35gの量単位です。
金貨の価格はどのようにして決まるのですか?
金の価格は市場での売り買いの相場によって決まります。ニューヨーク・ロンドン・チューリッヒ・香港の市場が世界4大金市場と呼ばれ、この市場での価格が、他の市場での価格の指標ともなります。相場の変動は、需要と供給のバランスの変化、政治や経済など、社会情勢の影響を受けることになります。また、日本国内での価格は、海外市場から日本向けに提示される米ドル建て価格を円建て価格に換算して算出します。そのため為替相場の状況によって価格が変動します。円高であれば、国内価格は安くなり、円安になれば値上がりする要因になります。
金に傷が付くと価値は下がるのですか?
「ウィーン金貨ハーモニー」は地金型金貨です。地金型金貨の価格はプレミアムが上乗せされているため、地金価格より割高になります。プレミアムとは、発行国の造幣局が金貨を製造する時のコストと、輸送費やそれに伴う諸経費などを合わせた費用を総称して表現されている言葉です。通常、地金型金貨をお買取りの場合、傷や変形が見られないものは洗浄し、新しく輸入した金貨と同等の値段で再販しております。再販が不可能な金貨の場合は、プレミアムが付かない買取価格(地金再生価格)となってしまいます。このように、地金型金貨の場合は、傷や変形がご売却時の価格(買取価格)に影響がありますが、地金型金貨も金地金も、金そのものとしての価値が下がる事はございませんのでご安心ください。
金貨を売買する場合の消費税はどうなるのでしょうか?
金貨の売買には消費税がかかります。お客様が購入される際に発生する消費税はお客様のご負担となり、ご購入金額にプラスされます。その反対にお客様が売却される際に発生する消費税は購入側の負担となり、売却金額にプラスしてお客様にお支払いします。なお、消費税の課税事業者を除く個人のお客様の場合は、売却された際にお受け取りになった消費税の納税義務はありません。
金貨を売却した時に税金はかかりますか?
お客様(給与所得者等)が所有していた金地金・金貨を、たまたま売却されたような場合は、原則として譲渡所得として扱われます。この場合、年間の譲渡益から50万円の特別控除を差し引いた残りの金額は、給料など他の所得と合算して総合課税の対象になります。したがって、売却益が他の譲渡所得と合わせ年間50万円以下なら申告の必要はありません。
金は贈与税や相続税の対象になるのでしょうか?
金地金にしても金貨にしても財産であることに代わりはありません。したがって贈与された場合は、贈与税の対象となりますし、相続した場合は、相続財産として相続税の対象となります。
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